「新しい生活様式」を支える四つの提言を発表

　今村聡副会長は、5月27日の定例記者会見で、新型コロナウイルス感染症に関連し、今後、国民に対して基本的感染対策、基本的生活様式、働き方の新しいスタイルなどの「新しい生活様式」とともに、万が一感染しても重症化させない対策の実践が求められるとして、「"本人に適した生活習慣"の実践に向けて」と題した別掲の四つの提言を発表した。
　提言を行った背景等について説明を行った同副会長は、まず、本感染症の感染拡大が地域の医療提供体制に大きな危機をもたらし、わが国史上初の緊急事態宣言が発出されたことで、各種活動に多大な影響を与えたことを挙げ、「今後、各地域でさまざまな活動が再開されていく中で、感染対策としての"新しい生活様式"の実践が求められる」とした。
　その上で、「今回の感染症によって、改めて基礎疾患をもつ方や高齢者、医療的ケア児等に対する医療的対応の困難さが浮き彫りになった」とするとともに、高齢者などにおける、外出自粛によるフレイル状態の進行や認知機能の低下にも強い危惧を示した。
　同副会長は更に、「基礎疾患への罹患そのもの、あるいはその重症化を防ぐ、また、高齢になっても健康的な生活を営むための生活習慣を国民の間で恒常的に根付かせていくことが不可欠である」と指摘するとともに、そのためにも、「"新たな生活様式"を支える新たな予防・健康づくり、医療のあり方を、"本人に適した生活習慣"として提示し、実践していくことが求められる」と総括した。