運動・健康スポーツ医学委員会答申「ライフステージに応じた運動・スポーツの重要性の普及について」

　運動・健康スポーツ医学委員会は会長諮問「ライフステージに応じた運動・スポーツの重要性の普及について」に対する答申を取りまとめ、担当（当時）の長島公之常任理事同席の下、津下一代委員長（日本栄養大学教授）から松本吉郎会長に提出した。
　答申は「1．はじめに」「2．会長諮問『ライフステージに応じた運動・スポーツの重要性の普及』を受けた検討経緯」「3．厚生労働省ならびにスポーツ庁の健康施策に関する動向」「4．『生活習慣病管理料療養計画書作成補助資料』作成」「5．『学校医向け資料』作成」「6．『産業医向け資料』作成」「7．まとめと提言」「8．あとがき」で構成されている。
　巻末には、今期の委員会の下に三つのワーキンググループを設けて検討した結果を踏まえて作成した、①「生活習慣病管理料療養計画書作成補助資料」（医師がより充実した指導を行うための一助となる資料）②「学校医向け資料」（運動・スポーツを「している」子どもと「していない」子どもの二つに分けて指導できる資料）③「産業医向け資料」（産業医のアプローチ内容も多様化し、高年齢労働者も増えてきている現状も踏まえ、労働災害防止の観点も入れた資料）―を掲載している。
　「7．まとめと提言」の中では、巻末の三つの資料を作成するに当たって出された意見を基に、療養計画書の狙いでもある「質の高い疾病管理」「多職種連携による具体的な指導」を実現するための提言や、子どもの運動・スポーツ実施に向けた提言、働く人の運動・スポーツ実施に向けた提言を明示している。
　また、今後検討すべき対象者として女性、障害者、外国人労働者を挙げるとともに、避難所や仮設住宅などでもロコモ度テストや運動を実施できるようにするための仕組み、夏季にも安心して運動できる環境づくりなどが求められるとしている。

◆会見動画はこちらから（公益社団法人 日本医師会公式YouTubeチャンネル）