日本医師会「大規模イベント医療・救護研修会」が2月24日、日本医師会館とWEBによるハイブリッド形式で開催された。
本研修会は本年4月から大阪・関西万博が、また、11月には東京デフリンピック、そして来年には愛知県でアジア競技大会など、多くの大規模イベントが開催予定であることを踏まえ、各地域の医師会として、事前の準備段階からどのように関わっていくべきかを共有することを目的として、山口芳裕救急災害医療対策委員会委員長／杏林大学医学部救急医学主任教授・高度救命救急センター長の監修・企画の下に行われたものである。
冒頭あいさつした細川秀一常任理事は、今回の研修会の開催趣旨等を説明した上で、本研修会で得られた知見が参加者の地元の医師会で活用されることに期待感を示した。
引き続き行われた講義では、まず、「東京オリンピック・パラリンピック大会の経験と教訓」として、加藤聡一郎杏林大学医学部救急医学講師が、都市オペレーションセンター（COC）で主催者側として関わった自身の経験を基に、「依頼から1週間という短い準備期間の中で、リスクを収集し、評価・分析して、いかに現場に活用してもらうか」「日常的な医療提供体制をどのように維持していくか」が大きな課題になったと振り返り、「この経験を今後に生かしていきたい」と述べた。
「2025年大阪・関西万博における医療救護対策」では、溝端康光2025年日本国際博覧会協会医療救護協議会議長／大阪公立大学大学院医学研究科救急医学教授が、会場へのアクセスが限られるといった課題がある中で、万博開催中の救護・診察・搬送体制や多数傷病者が発生した場合の対応をどのように行っていくかを説明。開会式当日には日本外科学会のTSAT（Trauma Surgical Assistant Team）派遣を調整中であることを明らかにするとともに、地域の救急・災害医療体制についても強化する必要があるとの考えを示した。
「大規模イベントの医療体制」については、宮国泰彦市立青梅総合医療センター救命救急センター長が、大規模イベントを行う際にはどうしてもその地域の医療全体への負担が増すことになるため、その点を踏まえた準備を進めることが大事になると指摘。具体的な対応策として、「地域の医療機関との連携の確保」「会場内の医療・救護体制の充実」等が求められるとした。
「マスギャザリング医療（総論）」については、山口救急災害医療対策委員会委員長が「大規模イベントを行う際のリスクは、イベントの特性や環境因子によって変わってくるため、まずはイベントのリスクを評価し、そのリスクに対応するために必要な人材を集めることが求められる」とした他、大きなイベントになればなるほど、会場内ばかりでなく、最寄り駅から会場までのラストマイルの対応が重要になると強調した。
続いて行われた二つの実習では、井上孝隆埼玉医科大学国際医療センター救命救急科教授がCBRNEテロへの対応として、汚染物質に可能な限り触れないようにする脱衣の仕方や、10秒拭き取った後に10秒こするといった除染の仕方「10：10アプローチ」を、加藤杏林大講師が、銃創や爆傷による出血は死に至る確率が高いとして、ターニケットの使用手順や装着時・装着中に気を付けたい合併症などを、実演を交えてそれぞれ解説した。
「大規模イベントと感染症」については、井上埼玉医大教授が、国際イベント開催時の感染症リスクとして「開催地に既存するリスク」「持ち込まれる・持ち出されるリスク」「テロリズムによるリスク」の三つが考えられると説明。イベントを開催する際には開催地の感染状況を把握し、医療体制の確保が難しい場合はイベントの中止も考えるべきとの考えを示した。
「大規模イベントと外国人対応」については、加藤杏林大講師が大規模イベントの開催によって、外国人対応に慣れていない医療機関においてもその対応を求められる可能性があるが、あらかじめ準備ができる対応であると強調。その対策として、厚生労働省研究班作成のマニュアルや日本医師会のホームページに掲載されている情報の活用などを呼び掛けた。
質疑の後、総括を行った茂松茂人副会長は、大規模イベントの開催に当たって事前の段階からの積極的な関わりを参加者に呼び掛けるとともに、当日に配布した『改訂第二版大規模イベント医療・救護ガイドブック』の活用を求め、研修会は終了となった。
| お知らせ |
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 今回開催されました日本医師会「大規模イベント医療・救護研修会」のテキストとしても使用された『改訂第2版大規模イベント医療・救護ガイドブック』は、へるす出版から好評発売中〔2,200円（税込）〕となっていますので、ぜひ、ご活用下さい。 |
