シンポジウム　次世代の災害医療（2024.06.09開催）

　災害大国と言われるわが国では、 いつまた大きな災害が起きるか分からない状況にあります。
　従来の災害医療は、災害が発生してからオペレーションが開始されてきましたが、災害の発生前から作動させるという新しいコンセプトを提案していきます。さらに未来のまちづくりのあり方、わが国の災害への向き合い方について、広く国民的な議論を促す端緒となる機会を提供します。

市民公開講座「災害時のトリアージを理解しよう」（2024.02.24開催）

　この市民公開講座は、日本医師会、日本臨床救急医学会、日本災害医学会、日本救急医学会で組織している「災害時のトリアージに関する合同委員会」が企画し、「第29回日本災害医学会総会・学術集会」の中で開催されたものです。

関東大震災100年 未来に生かされるべき教訓（2023.09）

　災害大国と言われるわが国では、 いつまた大きな災害が起きるか分からない状況にあります。
　関東大震災の発災から100年になる今年、 国民に対して改めて日頃からの備えを呼び掛けるとともに、 東京都医師会、神奈川県医師会の地域に根ざした取り組みを紹介しています。
　また、日本医師会の果たす役割をシンポジウムを通じて伝えます。

新型コロナウイルス感染症時代の避難所マニュアル
監修：公益財団法人　日本医師会
編集：日本医師会救急災害医療対策委員会

新型コロナウイルス感染症時代の避難所マニュアル 第2版（2022年3月25日）

趣旨・目的；
日本医師会において、本年度（令和2年度）以降、「救急蘇生法の指針」の改訂を見据えた救急蘇生法の普及啓発の充実策を検討する際の参考資料とすることを目的として実施

救急の日に関するアンケート調査2020（2020年12月18日）

　自助・共助の重要性が国際的な共通認識とされた「仙台防災枠組2015－2030」（2015年3月第3回国連防災世界会議」にて採択）を踏まえて発足した防災推進国民会議の他、防災推進協議会、内閣府の三者主催によるイベント。
国民の防災に関する意識向上を目的とし、様々な省庁、地方自治体等の公的機関、団体、企業、非営利法人が出展、セッションを行う。

　日本医師会も毎回出展してきており、主催者の一つである防災推進国民会議は、2016年に設置され、各界各層の有識者をもって構成し、中央防災会議会長（内閣総理大臣）が開催するもの。日本医師会長が議員に就任している。

　下記より過去の日本医師会セッションシンポジウムのアーカイブがご覧いただけます。

• 防災業務計画（2014年4月1日　※令和５年１月１日最終改定）
• 防災業務計画別紙「JMAT要綱」（2018年9月1日）
• 日本医師会「災害医療支援援業務計画」（概要）（2021年1月19日）
• 日本医師会「災害医療支援業務計画」（2021年1月19日）

• 2023年度訓練「北海道千島海溝地震想定訓練」（日医ニュース／2023年12月20日）
• 2021年度訓練「鹿児島県桜島噴火想定訓練」（日医ニュース／2022年4月20日）
• 2020年度訓練「南海トラフ巨大地震想定訓練」（日医ニュース／2021年3月5日）

• 非常時通信デモンストレーション（平成24年6月27日）
• 超高速インターネット衛星「きずな」を用いた災害医療支援活動における利用実証実験に関する協定

• 平成24年2月まとめ
• 平成26年3月まとめ
• 平成28年3月まとめ

• チェックシート等の使用については、下記のガイドブックのP14・15を参照
• ブラウザのバージョンによってレイアウトが正しく表示されない場合は、ファイルを保存してからご利用ください。

原子力災害における安定ヨウ素剤服用ガイドブック（2019年版）

• 災害医療体制構築の手引き（2014年3月）
• ○○医師会災害医療計画（2014年3月）

「津波防災地域づくりに関する法律」や「水防法」（洪水）により、該当地域の医療機関等は避難確保計画の作成の（努力）義務があります。そのため、日本医師会では、国土交通省・厚生労働省と協力して、津波災害・洪水時における避難確保計画の作成の手引きをつくりました。また、各医療機関向けのひな形も作成しています。

• 医療施設等（病院、診療所、助産所、介護老人保健施設等）に係る避難確保計画（津波編）作成の手引き（平成26年１月版）
• 医療施設等（病院、診療所、助産所、介護老人保健施設等）に係る避難確保計画（洪水編）作成の手引き（平成25年１月版）
• 「○○○○（施設名）」における津波の発生時の避難確保計画（ひな形）