1. 日本医師会「健康食品安全情報システム」

   ※メンバーズルームに入る際のアカウントが必要です。

   /mshoku/

2. 東京都医師会（対象：都内医療機関。東京都以外は日医に。）

   https://www.tokyo.med.or.jp/health_foods
3. 地域の保健所

1. 国民生活センターHP

   http://www.kokusen.go.jp/map/index.html

   （HPから全国の消費生活センターや各種相談窓口の確認が可能）

2. 消費者ホットライン 電話188番（局番なし）

3. 地域の保健所

1. ｢健康食品のすべて｣ナチュラルメディシン・データベース検索（日医会員限定）

   ※メンバーズルームに入る際のアカウントが必要です。

   /japanese/members/chiiki/n_medicine/

2. 「健康食品」の安全性・有効性情報（国立健康・栄養研究所）

   https://hfnet.nibiohn.go.jp/

3. 国立健康・栄養研究所

   http://www.nih.go.jp/eiken/

4. 国立医薬品食品衛生研究所

   http://www.nihs.go.jp/index-j.html

1. 各製薬企業へ電話での直接問合せ。（添付文書の最下部に企業の連絡先あり）

2. PMDA（医薬品医療機器総合機構、添付文書検索や電話相談）

   https://www.pmda.go.jp/search_index.html

   ・くすり相談：03-3506-9457（平日9時～17時）

   ・医療機器相談：03-3506-9436（平日9時～17時）

   （一般の方からの家庭用の医療機器（販売店で購入し家庭で使用する医療機器）やコンタクトレンズに関する質問・相談）

1. 製薬企業（企業は副作用等疑い例を認知したら、原則として国に報告する義務）

2. 医療側から国への直接報告（危害発生・拡大防止で必要があると認めるとき）

   http://www.pmda.go.jp/safety/reports/hcp/pmd-act/0002.html

1. 製造販売企業（企業は原則として国に副作用等疑い例を報告する義務）

2. 医療側から国への直接報告（危害発生・拡大防止で必要があると認めるとき）

   http://www.pmda.go.jp/safety/reports/hcp/pmd-act/0002.html

1. 製造販売企業（企業は原則として国に副作用等疑い例を報告する義務）

2. 医療側から国への直接報告（危害発生・拡大防止で必要があると認めるとき）

   http://www.pmda.go.jp/safety/reports/hcp/pmd-act/0002.html

• 最寄りの保健所（食品衛生法では、食中毒を疑った場合は1例から届出義務。）

（類似事故情報の検索）事故情報データバンク

（医師から国民生活センター・消費者庁へ事故情報提供）ドクターメール箱

日本中毒情報センター

大阪中毒110番：072-726-9923（24時間、医療機関有料）

つくば中毒110番：029-851-9999（9-21時、医療機関有料）

放射線医学総合研究所

ＡＭＤＡ国際医療情報センター

• センター東京：03-5285-8088
• 大阪オフィス：050-3598-7574

（※事前相談が望ましい。８言語。言語により対応時間が異なる。）