「女性医師の勤務環境の現況に関する調査」の結果を報告

　松岡かおり常任理事は、「女性医師の勤務環境の現況に関する調査」の結果を公表し、全体の休職離職の経験がある割合は減少しているものの、その理由については出産と子育てが多くを占めていることなどを説明した。
　本調査は、病院に勤務している女性医師の働き方、子育て・介護との両立、女性医師としての悩み、医療現場の男女共同参画に関する現状を把握することを目的として、2008年から8年ごとに行われているもので、今回で3回目となる。概要は以下のとおりとなっている。

　病院に勤務する女性医師を対象として、2024年11月～2025年1月、病院を通じて調査票を配布。有効回答者数は8928人（回収率32・3％）であった。

　約半数が20、30代で、前回より平均年齢は高い傾向にあり、既婚率も高くなっている。配偶者は医師が6割強で、前回より低下し、医師以外の配偶者を選ぶ人が増えている。

●常勤で働く人の割合が約8割から9割に上昇（うち短時間正社員は約1割）。常勤以外となった理由としては、1回目調査では育児と雇用条件が同程度だったが、育児が徐々に多くなり、3回目では約62％に上っている。
●全体の休職離職の経験がある割合は減少しているものの、その理由は出産が最多で、次いで子育てとなっている。子育てによる離職については、約38％から約58％に増えており、やや生活に重きを置いた時間の使い方が考えられる。
●部長職は増加傾向にあるものの、病院管理者（院長・副院長など）は約2％と少ないままとなっている。

●環境の整備は「整備されている」が約55％まで増加し、準備中を含めると約7割弱と進んできている。
●育児休業を取らなかった場合は約35％が休職・退職となっている。配偶者の協力については、「おおむね十分」が約64％まで増えている。
●仕事を続ける上で必要な制度や仕組みについては、人員の増員・主治医制度の見直しを求める声が増加している一方、割合は高いものの、病児保育などの保育関係・宿日直免除は減少に転じており、制度が整いつつあることが推察される。

　介護は約12％の医師が経験し、前回と同程度となっているが、介護休暇取得は約13％から約29％まで増えており、介護についても環境が整ってきていると考えられる。
　調査結果の概要を説明した松岡常任理事は、「女性医師が仕事を続けられる環境は整いつつあるが、依然として改善の余地は残されている」と総括。調査開始からの16年間で社会はめまぐるしく変化したとし、女性医師を取り巻く医療現場の制度や意識改革の現状と課題を明らかにすることで、今後についての示唆となるよう期待を寄せつつ、現在、取りまとめている男性医師の意識調査についても改めて報告するとした。
　なお、本調査は、日本医師会女性医師支援センターで行っていたものをドクターサポートセンターが引き継いだため、報告書は、日本医師会ドクターサポートセンターのホームページ内「各種資料」に掲載されている。

◆会見動画はこちらから（公益社団法人 日本医師会公式YouTubeチャンネル）