オンライン資格確認が本年4月から原則義務化された。義務化への対応が間に合わず、準備中という方もまだまだ多く、苦労されていることと思う。
この資格確認に関与するのは、国、NTT等の電気通信業者、支払基金や保険者、レセコンメーカー、ベンダー、医療機関、患者さん、それと医師会ということになろうかと思う。
顔認証付きカードリーダーがあれば資格確認ができるといったものではない。そもそも、最も基本となる回線環境すら整備されていない地域もある。
また、その光回線が開通していたとしても、西日本では最も一般に普及しているネットワーク回線に、最も普及しているレセコンメーカーが対応できていなかった。そのため、理不尽にも回線の変更、別な方式の導入、レセコンの更新等が要求されるといった事態が発生していた。
その金銭的負担だけも苦痛であるが、その理不尽と思われる要求に対して、ベンダーでは説明不能であったことがより苦痛であった。
オンライン資格確認の義務化といった国家的な大転換は、通信環境の整備、レセコンメーカーとの意見調整等が最初にあり、次いで、ベンダーへの説明、体制整備要請等があって、その後に義務化というステップが来るものだと思っていた。このステップがなく、突然の義務化がなされたのが今回のオンライン資格確認であると思う。
全国の皆さんは、混乱なく4月1日を迎えることができただろうか。
（安倍レイジ）
